これからの住宅性能

2024年1月29日 2024年1月29日

gorokomuten

2025年4月（予定）からの新築住宅は省エネ基準適合以上の性能がある住宅しか建てられなくなります。
さらに2030年以降にはZEH水準以上の省エネ性能を確保した新築住宅を建てられるように目指しているそうです。
あと数年で新築住宅の性能の最低基準がぐんと上がるため、今から新築住宅を建てる方は省エネ基準適合以上を目指す方が多いと思います。

ですが、省エネ基準以上といっても長期優良住宅やZEHなどのさまざまな種類があるため、どのような違いがあるか理解しにくい部分があると思います。
それぞれの違いや認定基準等を簡潔にまとめてみました。

現在、省エネ基準以上は主に５つあります。
①省エネ基準適合住宅
②ZEH水準省エネ住宅
③認定低炭素住宅
④長期優良住宅
⑤ZEH

この中で省エネ基準適合住宅が最も低い性能のため、この条件をクリアしていない住宅はその他の住宅になります。
その他の住宅は、2024年12月31日（検査機関の営業日による）もしくは2025年3月31日までに建築確認済を受けて入れば、新築できます。

①省エネ基準適合住宅

断熱等性能等級4以上かつ一時エネルギー消費量等級４以上の住宅
2025年4月からの新築はこの性能が最低基準となります。

②ZEH水準省エネ住宅

断熱等性能等級5以上かつ一時エネルギー消費量等級6以上の住宅
ZEHの認定は受けずに、ZEH相当の性能を確保
2030年からの新築はこの性能が最低基準となるようにしています。
国土交通省のホームページに詳細があります。

③認定低炭素住宅

二酸化炭素の排出を抑え、省エネ効果が高いと認められた環境にやさしい住宅
所管行政庁に申請することで認定を受けることができます。
４つの必須項目があります。
・一時エネルギー性能基準　省エネルギー法で定められる省エネ基準と同等以上の断熱性・日射遮蔽性が確保されていること
・外皮性能基準　省エネルギー法の省エネ基準よりも、一次エネルギー消費量を20%以上削減していること
・再生可能エネルギー利用設備の導入　太陽光パネル等の設置
・低炭素化に資する措置（9つの措置から１つ以上選択）　節水に資する機器の設置等
数年前までは、太陽光パネル等の設置が義務ではありませんでしたが、2022年に義務化に変わりました。

注意点としては市街化調整区域には建てられない可能性があります。
新築予定地の所管行政庁に相談する必要がございます。

④長期優良住宅

長期にわたり良好な状態で使用するための措置講じられた優良な住宅
所管行政庁に申請することで認定を受けることができます。
省エネだけでなく、構造体やメンテナンス性などもチェックし、長く住み続ける家を建てることを目的としています。
一戸建ておいては以下の全ての項目をクリアしないといけません。
「劣化対策」「耐震性」「省エネルギー性」「維持管理・更新の容易性」「居住環境」「住戸面積」「維持保全計画」「災害配慮」
それぞれクリアすべき数値等が設定されています。

注意点としては市街化調整区域には建てられない可能性があります。
新築予定地の所管行政庁に相談する必要がございます。

⑤ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）

「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅
出典：国土交通省

高性能な住宅であり、一時エネルギー消費量を抑えつつ、再生可能エネルギー（太陽光発電等）により、年間の一時エネルギー消費量をゼロ以下となるようにすることです。

・外皮（窓や屋根・外壁など）の断熱性を高め、UA値を0.4〜0.6よりも低くすること
・省エネ性能が高い設備を採用し、エネルギー消費量を20%以上削減すること
・容量に指定はないが、再生可能エネルギー設備を導入すること
・上記のすべてを合わせて、エネルギー消費量を100%以上削減すること

ZEH基準と証明する資料の提出があり、BELS（ベルス）認定（建築物省エネルギー性能表示制度）といいます。
BEIの数値により、星5段階にて評価が決まります。

以上、簡単にまとめましたが省エネ性能のみに特化した住宅や省エネだけでなく構造体や維持管理に対しても特化した住宅などあります。
詳細につきましては国土交通省や経済産業省のホームページでご確認ください。

断熱材、玄関ドア、窓、住宅設備等を断熱性、省エネ性、節水などに優れた商品を採用し、適切な施工を行うことで断熱性能や一次エネルギーの数値は良くなります。
断熱材の厚みを大きくしたり、窓ガラスをトリプルガラスにしたりと様々な組み合わせで基準数値をクリアしていきます。

また、選ぶ性能により申請方法や費用、期間がそれぞれ異なります。
補助金や住宅ローン減税の対象にもなるものもございますので是非ご検討してみてはいかがでしょうか。

カテゴリー: 家づくりガイド